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チャンピックスの正しい服用方法

チャンピックス

禁煙を手軽に行う方法として、チャンピックスによる禁煙方法があります。このチャンピックスは禁煙補助のための飲み薬であり、服用することによって喫煙したいという欲求を減らすことができます。しかし、チャンピックスも薬である以上、正しい服用方法で使用しないと十分に効果を得ることができずに禁煙に失敗してしまう恐れがあります。
そこでチャンピックスの正しい服用方法を学んでおきましょう。まずは服用を開始してから3日目までの間はチャンピックス0.5mgを1日1回だけ服用するようにします。時間帯は特別決まりはありませんが、なるべく食後に水と一緒に服用するようにすることが大事になってきます。ちなみにこの段階では完全に禁煙する必要はないので、少しであれば喫煙をしても大丈夫です。チャンピックスを服用してから4日目から7日目からは、チャンピックス0.5mgを1日に2回服用するようにします。時間帯としては朝と夕食後に水と一緒に服用するようにします。
喫煙に関しては7日目までは少しであれば喫煙をしても大丈夫です。ただし、薬の効果により喫煙をしても以前のようにたばこがおいしいと感じなくなってきます。服用を開始して8日目から14日目ではチャンピックス1mgを1日2回服用していくことになります。この段階になったら完全に禁煙するようにしていきます。15日目以降はメンテナンスパックを使用して1日2回朝夕服用していきます。もし薬の服用を忘れてしまった場合はすぐに1錠を服用するようにします。注意点としては1日2錠一気に服用することはしないということです。このように、薬を服用していくことによって徐々に喫煙欲求がなくなっていき、最終的には禁煙をすることができるようになります。

チャンピックス服用における禁煙成功率について

禁煙マーク

禁煙のための治療薬チャンピックスは禁煙成功率が高いと言われています。禁煙治療薬などを使用せずに禁煙を行った場合は成功率5%程度だと言われていますが、チャンピックスを使用した場合にはその成功率が78.5%と約15倍以上もの成功率があると言われています。この成功率はチャンピックスを利用した病院での治療を行う12週間からさかのぼって4週間の間に1本もタバコを吸わなかった人の数値になります。これはチャンピックスを使用し始めた1週間はチャンピックスを使用しながら禁煙のための準備を行う期間のため、タバコを吸いながら禁煙準備を行っている人もいるためであり、治療の期間が12週間となっているため禁煙終了間近の8週間~12週間の間の禁煙成功率が78.5%ということです。
男女別でみると男性が79.1%、女性が76.6%と男性の方が成功率が高く、年代別でも50代以降の方が成功率が高い傾向が見られます。また1年後の成功率を見ると、60歳以上の男性で喫煙していた期間が長い人ほど禁煙に成功しているというデータもあり、「まだ働かなくてはいけないけれど、健康にも気を付けなければ」という危機感から高齢の男性の禁煙成功率が高い傾向があると言われています。チャンピックスは12週間で計5回の通院が必要となりますが、初回の治療だけで終わった人の禁煙成功率は6.5%、5回すべて通院をした人の禁煙成功率は49.1%と初回だけで終わった人の7.5倍もの成功率を誇っています。この数字も通院回数が多いほど高くなるため、治療薬であるチャンピックスの処方と医師のアドバイスがあるからこそ、禁煙が失敗しにくくなっているとも言えます。

チャンピックスの注意点とは

診断する医師

チャンピックスを使用して禁煙を実現したいという人も多くなってきました。その魅力的な点は保険適用で治療を実施できるという点であり、費用が安く抑えられることに加えて国が認めている治療方法であるということから信頼性が高いということです。しかし、実際にチャンピックスを使用して禁煙治療を行っていく際には注意しなければならない点が3つあります。
1つ目は保険適用で治療を行っていくためには必要な条件があり、ニコチン依存症になっているという意志の診断が必要となって、そのためにニコチン依存症を診断するテストを受けることが必要になります。そして禁煙外来を受診した時から一ヶ月以内に禁煙を開始したいという意思を持っていて、禁煙治療を受けることに文書で同意することが必要になります。これらを満たしているということがまず第一点になります。
2つ目は一度で治療を達成するという意志を固めるように注意する必要があるということです。禁煙の実現には強い意志が必要であり、それをサポートするために国民の税金を使用して行うということになるのがチャンピックスによる保険治療です。そのため保険治療を受けた場合に失敗してしまっても、一年間は再度保険治療で禁煙治療を受けることができなくなります。本来吸い始めなければ治療を受ける必要がなかったにもかかわらず、国の予算を利用して治療を行うということになるがゆえの制限であり、受けるからには一度で解決して欲しいということがこの規定に表れています。
3つ目は妊娠中や腎臓の病気がある場合などには実施できない場合もあるということであり、基礎疾患を持っている場合には医師に相談することが大切です。